いくつ当てはまる?「自分の会社がブラックかもしれない」と感じた時にチェックしておきたい12のこと

ブラック企業体験
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あれ、私の会社もしかしてブラック・・?

☑︎休憩時間が無駄に2回(以上)ある

労働基準法では、休憩時間について以下のように定められています。

労働基準法第34条で、労働時間が
6時間を超え、8時間以下の場合は少なくとも45分
8時間を超える場合は、少なくとも1時間
の休憩を与えなければならない、と定めています。

※厚生労働省HPより引用
ここで注意して欲しいのは労働基準法で、休憩時間について最低の時間は定められているのに、上限は定められていないということです。
ここに目をつけたブラック企業は社員に1時間以上の休憩を取らせるように就業規則を決めている場合があります。その理由はただ一つ、
残業代を払わずに夕方遅くまで就業させるため
です。具体例をあげてみましょう。
一般的な8時間労働は

8:30〜17:30 (休憩時間1時間)

となりますが、
ブラック8時間労働では

8:30〜18:30 (休憩時間2時間)

となります。

すごい、同じ8時間労働なのに1時間遅く拘束される!

という魔法のようなトリックが合法的に可能なのです。
無駄に夕方に1時間休憩があったり、昼間に2時間の休憩がある会社が時折みられます。それは間違いなく、
残業代を払わずに夕方遅くまで就業させるため
が理由なのです。(大事なことなので2回言いました)
ブラック企業の考えで就業規則を決めているのが確定しますので、もし入社前ならば辞めておきましょう。在職中の方はガッカリしましょう。

☑︎年間休日が104日以下である

あなたの会社の年間休日は何日か把握していますか?もし把握していなければすぐに確認しましょう。
年間休日が104日以下ならばまず「ブラック」であることを疑ってください。現在の一般的な大企業や公務員の年間休日は
120日程度
となっています。仮に104日だとしても、その差は16日あります。1年間で16日の差がありますので、1ヶ月に1日以上多く働いている計算になりますね。
また104日としている理由を説明します。
単純計算で1年間は52週あります。いわゆる完全週休2日制で、
52週×2日=104日
となるわけです。また交代勤務の会社でない限り、正月や盆休みは通常ある場合が多いですね。
つまり年間休日が104日以下ならば、週休1日のところがほぼ確実に出てくる計算になります。

年間休日が104日以下であればあるほど、6連勤の週がたくさんあるということだね。

☑︎社員の平均賞与が1ヶ月程度である

社員の平均賞与が1ヶ月程度の会社は、原則的に以下の可能性があります。

  • 賞与がまともに出せないほど経営がヤバい
  • 賞与をそもそもあまり出すつもりがない

賞与の月数は求人票の前面にはあまり出てこない部分なので、ブラック企業は
基本給を高め設定にして、賞与の金額を減らす
ということも平気で行なってきます。

☑︎常に求人募集をかけている

常に求人募集をかけている会社はやっぱりブラック企業の可能性大。

  • 求人をかけても誰もこない
  • 就職してもすぐに待遇が悪いためすぐに辞めてしまう

がほとんどの理由となるためですね。

☑︎社員の平均年齢が若すぎるor高すぎる

社員の平均年齢がベンチャー並みに若すぎるブラック企業がよくありますね。仕事やノルマがきつすぎるために平均勤続年数が極端に短い場合に起こる現象です。
また最近では、待遇が悪いため求人が集められず、高齢社員はもう転職の気力がないために平均年齢が高すぎるブラック企業も出てきました。

平均が若い場合はキツいブラック、平均が高い場合は給与が安いブラックの可能性が高いですね。

☑︎昇進や昇給が「上司の好き嫌い」で判断される

所詮人間ですので、会社の中でも「好き嫌い」は必ず存在します。
しかし常軌を逸するほどに「好き嫌い」で人事を決める人がいる人間が存在します。
普通の会社ならば、ルールでそこまでひどいことはできないのですが、適当すぎるブラック企業ならばその好き嫌いのみで一生を決められる可能性があります。
ブラック企業とブラック上司に要注意です。

☑︎就業規則を見たことがない

会社の就業規則を見たことはありますか?興味がなくて内容を知らないならばしょうがありませんが、就業規則を故意に見せないようにしているブラック企業も存在します。
実は就業規則の周知については労働基準法によって定められています。

 就業規則は、各作業場の見やすい場所への掲示、備付け、書面の交付などによって労働者に周知しなければなりません(労働基準法第106条)。 
  ◎周知方法
   (1)常時各作業場の見やすい場所に掲示する、または備え付ける。
   (2)書面で労働者に交付する。
   (3)電子的データとして記録し、かつ、各作業場に労働者がその記録の内容を常時確認できるパソコンなどの機器を設置する。

※北海道労働局HPより引用
つまり、意図的に就業規則を見せないようにしているのは労働基準法違反ということになります。またそこまでして社員に就業規則を見せたくないのは

社員に知られると都合が悪い内容が書いてあるかも。

という可能性が否定できませんね。

☑︎有給休暇の理由を聞かれる

有給休暇を取得する際に理由を聞かれること、これもよろしくありません。
本来なら有給休暇には理由は不必要なのです。
このことは会社の上司も把握している(把握してないとおかしい)ため、それでも理由を聞いてくるということは、

  • 安易な理由で休ませたくない
  • 嫌がらせ

などのブラックな考えが元になっていると言えます。

☑︎給与明細が手計算

パソコンが普及して、すでに何年、いや何十年経過したのでしょうか。その昔は面倒な給与計算も手計算で行なっていましたし、渡す給料明細も手書きの時代でした。
しかし今は様々な便利な給与計算ソフトが安価に存在します。
未だに手計算で給与を計算している場合や、自作のExcelを使っているような会社は論外だと言えるでしょう。

☑︎給与や賞与が現金渡し

世の中がキャッシュレスに動いているこの時代に、まだ振込ですらなく現金で給与や賞与を手渡ししている会社も存在します。
昭和の終わりのような、時代錯誤の仕事をしているその会社は、他の業務でもおそらく非常に無駄な、時代遅れの仕事内容となっていることでしょう。

☑︎謎の控除がある

会社の扶助会などの謎の控除が存在している時には要注意です。
その控除の内容が

  • 入社時に説明を受けている
  • 内容が理解できるものである

ならば問題ありませんが、よくわからないうちに天引きされているようなものがあれば気を付けましょう。

☑︎退職金が謎に包まれている

自分の会社の退職金の額をおおよそでもいいので把握されていますか?
これも中小企業であればあるほど、金額の把握はできていません。退職金額というものは究極の話、求人には必要のない項目(有るか無いかは記載が必要)のため、節約のために削っているブラック企業は多く見受けられます。

表に出ない退職金を多く積み立てるよりも、基本給を上げて見た目をよくしたい。

という考え方をする場合もありますし、

そもそも退職金なんて多く出したら、定年後安い賃金で働かなくなっちゃうじゃん。

という恐ろしい考えを持ったブラック企業も存在します。

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